SEAJ推奨安全教育について
概要
一般社団法人 日本半導体製造協会(SEAJ)のサービス専門委員会では、クリーンルーム内作業での作業者の安全を推進し、人身事故発生を最大限に抑制、安全作業を担保する為「装置安全教育ワーキンググループ(WG)」(現 : 安全教育専門委員会)を設立、デバイスメーカー様との協働作業で、業界の標準としての安全教育システムを開発、ご提供しております。
従来、各社毎の個々の安全基準での作業を行うことでは、統一された安全作業の実現は困難であり、特に多数のサプライヤーの作業者、同時に同じ場所で一斉に作業するような場合は、現場内で不測の事態が発生するおそれがあります。本教育をクリーンルーム入場資格の必須条件として全作業者が統一された安全知識や規則を習得することで、作業環境での不安全状態や不安全行動を回避でき、安全作業の担保、並びに作業品質の向上にも資するのではないかと考えております。
2002年から「SEAJ推奨安全教育」が開始され、受講修了者は既に6万人を超えており、さらなる教育の充実を目指し、業界標準としての本安全教育を通して、クリーンルーム内での"人身事故ゼロ"の実現を目標としています。
2019年5月
経緯
2001年02月 | SEAJ装置安全教育WGにて検討開始 |
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2002年01月 | 第1回マスタートレーナー養成研修実施 |
2002年04月 | 国内版テキスト完成 各社にて教育実施開始 |
2002年06月 | お客様への主旨説明 |
2003年11月 | 海外出張者向け(SEMI S19対応) 教育開始 教育ビデオ『クリーンルーム内の安全』リリース |
2005年07月 | 国内版と海外出張者向けとの統合版完成 更新教育開始 |
2006年12月 | 教育DVD『クリーンルーム内の安全』リリース (日本語・英語・中国語) |
2007年02月 | 改訂版R1.02リリース |
2009年12月 | 『FPD工場内の危険作業』追加 |
2010年03月 | 特定教育『ガスの安全教育』開始 |
2010年04月 | 装置安全教育WGから安全教育専門委員会へ。参加企業22社 |
2010年10月 | 特定顧客との各種ライセンスのコラボレーション開始 |
2010年12月 | 特定教育『作業リーダー教育』開始 |
2011年04月 | 一般教育テキストR.2.00リリース |
2012年01月 | 一般教育の更新教育R.2.00リリース |
2014年03月 | 一般教育テキストR.3.00リリース ※SEMI S19-0311のコアカリキュラムとして規定されている項目を網羅しています。 |
2014年03月 | 『SEAJ推奨サービス安全教育』から『SEAJ推奨安全教育』に変更。 サブタイトルとして『~製造装置の設置、保守、サービス要員のための安全教育~』を追加 |
2017年04月 | 一般教育テキストR.4.00リリース 第17章『リスクアセスメント』改訂、JIS C6804:2014の反映(クラス1C追加等) |
2019年04月 | 教育DVD「クリーンルーム内の安全」(日本語版)リリース |
2019年09月 | 教育DVD「クリーンルーム内の安全」(外国語版)リリース 英語・韓国語・中国語(簡体字・繁体字)収録 |
パンフレット
教育項目
- 1章 安全の基本
- 2章 職場/作業環境
- 3章 人間工学
- 4章 手工具と電動工具
- 5章 荷役装置
- 6章 密閉空間
- 7章 高所作業
- 8章 電気関係の作業
- 9章 化学物質の危険
- 10章 放射エネルギー
- 11章 機械的および熱的な危険
- 12章 圧力と真空
- 13章 無人搬送台車
- 14章 産業用ロボット
- 15章 危険エネルギーの制御
- 16章 保護具
- 17章 リスクアセスメント
- 18章 緊急時の対応
安全教育の流れ
- トレーナーの養成
SEAJ主催のトレーナー養成講座を受講し認定を受ける。 - 実習ツール、教材準備
保護具、LOTOデバイス、高所作業機材、安全教育ビデオDVD等 - テキスト、修了証購入
- 教育実施
- 修了証作成
- 四半期毎に修了者数をSEAJへ提出

SEAJ推奨安全教育トレーナー養成講座は、年4回、SEAJにて開催しています。
講師は経験豊富な安全教育専門委員会メンバーが担当し、皆様が抱えている問題・疑問にも丁寧にお答えいたします。
特定安全教育について
近年の作業安全強化の流れを受け、より多面的な視点から安全教育ニーズが高まっています。そこでSEAJ推奨安全教育に『ガスの安全教育』と『作業リーダー教育』を加えました。この2つのカリキュラムを『特定教育』といいます。
特定顧客の各種ライセンスとのコラボレーション
SEAJ推奨安全教育 + 特定教育を受講すると特定顧客では各種ライセンスの資格を同等と認められます。